クレジットカードの審査基準は抑えておきましょう

2018年12月3日2022年1月26日

クレジットカードの審査基準を知る事が審査通過への近道です

昔からそうですが、クレジットカードを作る上で重要な審査について、その詳細な内容は決して表に出る事はありません。もっとも、審査内容の詳細が表に出てくるようであれば、申込年齢さえクリアしていればその基準を満たして審査申込＝審査通過になってしまいます。

ただ、カードを作成するためには各クレジットカード会社が設定している審査（審査基準）パスしなければ通る事が出来ないため、その基準を把握する事はとても重要になっています。

しかし、私たちは今までの経験から審査内容について少しづつ把握してきているのですが、その経験から審査には一定の基準がある事が分かってきています。

ちなみに、この審査基準ですが、各クレジットカード会社によって求めている顧客層が異なっているためどのクレジットカード審査にも当てはまるという訳ではありませんが、ステータスが高くない、ごく一般的なクレジットカードには当てはまるというものです。

その証拠に、インターネット上の口コミにはそういった審査基準を満たしているという人からの書き込みが複数見受けられていますので、一般的なカードであれば審査通過が可能となっています。

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クレジットカード審査落ちが続いている場合には注意が必要

各クレジットカード会社によって求めている顧客層が違うため、審査に通る人もいれば落ちてしまう人もいます。もっとも、審査には100％が無いためこれはある意味当然と言えます。ですので、審査に1回落ちたからと言っても落ち込む必要はありませんが、これが2回、3回と連続で落ちてしまうとさすがに落ち込んでしまいますよね？

さらに言えば、連続で審査落ちしているという事は、申込者自身、つまりあなたの属性情報や信用情報に何らかの原因がある可能性が非常に高くなるため、まずはその原因を取り除く必要があるのです。

そこで、ここからは主に属性情報が関係してくる一般的な審査基準について解説します。あなたの属性情報がこの審査基準を満たしていれば一般的なクレジットカード審査には通る事が十分可能になりますので、よく覚えておいて下さい。

一般的なクレジットカード審査基準はこちら

[char no=”3″ char=”学くん”]ここからは、クレジットカード作成において最も重要なクレジットカード審査の一般的な基準について解説します。[/char]

審査項目	一般的なクレジットカード審査基準
居住形態	居住形態には、持家（戸建て、マンション）、賃貸（マンション、アパート）、貸家、下宿、間借りなどがありますが、審査で有利になる順番としては、持家（戸建て、マンション）＞賃貸（マンション、アパート）＞貸家＞下宿や間借りとなっています。ただ、一般的なクレジットカード審査においては、下宿や間借り以外であれば特に問題はありません。
居住年数	居住年数ですが、一般的な審査基準では1年以上あれば問題ありません。ただ、新築の場合には資産有りと判断されるため、居住年数1年未満でも審査に通るケースがあります。（経験済み）
勤続年数	勤続年数ですが、一般的な審査基準では1年以上あれば問題ありません。また、新卒後入社した新入社員の場合には、勤続年数半年程度でも審査可決実績が複数あります。
勤務先	この勤務先、先程の勤務形態でも少し解説しましたが、公務員や上場企業であれば問題ありません。もっとも、一定の審査基準で言えば一般企業であれば問題ありません。ただ、自営業者に雇用されている場合には、審査で不利になるケースもあるため注意が必要です。
勤務形態	勤務形態には、公務員、社員、派遣・契約社員、パート・アルバイト、自営業、無職など複数ありますが、公務員や上場企業の社員であればステータスの高いクレジットカードでも問題ありません。（もちろん、他の情報が良好な場合に限ります）ただ、一般的な審査基準で言えば、無職以外であれば問題無いケースが多いです。しかし、パートやアルバイト、派遣や契約社員、自営業者では、場合によっては審査で不利になるケースもあるため、審査への申込を行う前に目的のクレジットカードの申込条件をしっかり確認した方が良いです。
年収	年収については、一般的な審査基準では最低でも200万円以上、出来れば300万円程度あれば問題ありません。逆に言えば、年収200万円以下では審査の際足切り（即審査終了）になる可能性が高くなるため注意が必要です。
短期申込件数	この短期とは、個人信用情報機関の信用情報に申込情報が登録されている6ヶ月間になります。そして、短期での多重申込は実際には困っていなくてもクレジットカード会社からはお金に困っていると判断されるため、1か月間に3件以上、6ヶ月間でも4～5件以上の申込があると審査に落ちる可能性が高くなります。ですので、この短期申込件数は1ヶ月間では2件以内、6ヶ月間でも3件以内に抑える必要があります。
他社借入	この他社借入は件数ですが、金額ともに少ないに越した事はありません。ちなみに、他社借入件数は2件以下、借入金額は多くても年収の1/3以下が望ましいです。